サプリメントとはアメリカの「ダイエタリー・サプリメント」から来た言葉で、サプリと略して使われることもあります。
直訳すると栄養補助食品のことで、一般的には健康食品とも言われており、日常生活や食生活で不足しがちなビタミン、ミネラル、アミノ酸などの栄養を補給する目的の食品のことを指します。
サプリメント先進国のアメリカでは、医療費が高いため健康に関する意識が日本より高く、１９１０年代にはビタミンがサプリメントとして販売開始され、日常の暮らしの中で大勢の人に利用されています。
日本では１９９０年代に一般的に広く知られるようになり、多くの健康食品やサプリメントが製造販売されるようになりました。
しかし日本では健康食品やサプリメントと聞くと、どうしてもネット販売やマルチ商法などのイメージが強く、悪いイメージがあるのも事実です。
訪問販売、通信販売、連鎖販売取引などの商材に使われることもあり、販売時に癌などの病気に効くなどといった事実無根の効能を宣伝して、逆に発癌物質が検出されるという、まるで笑い話のような商品まで販売された事例もあります。
またインターネットを通じて、外国で製造されたダイエット食品を購入して食べた人が、日本で使用が認められていない向精神薬・医薬品の成分が含まれていたために、腹痛や下痢を起こし、中には死亡する人が出るなどの健康被害を受けた事件も起きています。
健康食品やサプリメントは、何か体に良さそうなことを書いておきながら、異常に高い価格で販売していて、いったい何の成分が何に効くのかさっぱり分からないという人が多いのではないでしょうか。
健康食品の宣伝広告を読んでみても、その表現方法はどれも微妙で曖昧です。
日本の法律では、健康食品やサプリメントは、医薬品ではなく食品として分類されています。
そのため、たとえ健康食品やサプリメントの効能や効果が事実であっても、医薬品的な効能や効果を表現することは薬事法によって禁止されているのです。
でも健康食品やサプリメントを、一般的な食品と同じものだと感じて購入している人がいったい何人くらいいるのでしょうか？
健康食品やサプリメントを購入する人は、皆その効能や効果を期待していることは誰の目にも明らかです。
今までの法律に合わせるために無理やり食品に分類して押し込み、その実態と大きくかけ離れた状態を放置しているから、逆に心無い悪徳業者に付け込まれて荒らされてしまい、健康食品やサプリメント全体のイメージが悪くなっているのではないでしょうか。
きちんとした法律を今の時代に合わせて整備して、有効成分の名称や含有量、そして効能・効果や使用量、また場合によっては副作用を、医薬品のようにはっきりと表示してこそ、皆が安心して健康食品やサプリメントを購入できるようになるのではないでしょうか。
現在の厚生労働省が定める薬事法と食品衛生法の区分によれば、薬と食品の間に保健機能食品を定め、製品の成分と安全性を厚生労働省が認可したものを「特定保健用食品（トクホ）」とし、また１２種類のビタミンと５種類のミネラルが、厚生労働省が定めた基準量以上に含まれているものは「栄養機能食品」とされています。
しかし、市場に出回っている健康食品やサプリメントのほとんどが、この保健機能食品以外の一般食品扱いとなっているのが実情です。
健康食品やサプリメントは、食品衛生法に基づき、その製品のラベルには原材料等の表示が義務付けられていますが、その表示自体も完全には守られていないことが多いようです。
タグ：サプリメント イメージ
